Release: 2020/09/22

新築で火災保険に入るなら火災がどのくらいあるか知っておくべき

生活

このような疑問を解説する記事を書きました。以下の点を詳しく解説していきます。

この記事を読むと火災保険がどのような保険でどんな補償があるのか理解できるため、自分にどんな補償が必要なのか理解できます。

これから火災保険に加入する方、火災保険で悩んでいる方は最後までご覧ください。

火災保険とは安心代？

火災保険とは火災を初めとする様々な被害を補償してくれる保険です。火災保険に加入しておくことで、万が一住宅が何かしらの損害を被った時に補償してくれるので、経済的負担を減らすことができます。地震を初め、様々な災害の被害を受けやすい日本に住む人にとって、災害を初めとする被害に備えておくと万が一の時に安心です。

火災保険を知ろう

なんとなく火災保険に加入していても、その詳しい内容まで知らない人もいるのではないでしょうか？なんとなく火災保険に加入していたのであれば、現在加入している火災保険の内容をチェックする必要性があります。これを機に火災保険に加入するべきか考えるのがおすすめですよ。

火災保険ってどんな保険なのか

火災保険とは上述したように、火災や水災、落雷、風災や盗難など幅広い被害に対して補償してくれる保険です。火災保険に加入することでこれらの被害を受けても補償してくれるため、経済的な負担を可能な限り抑えられるのが大きなメリットです。

火災保険の補償の対象

火災保険の対象になるのは、以下の二つです。

建物に該当するのは、建物本体や建物に付帯する門、塀、物置など動かせないものです。そして家財は建物の中にある家具や衣類、家電製品等の建物の中にあって動かせるものが該当します。つまり、建物や家財が様々な災害の被害に遭うと、これらに対して保険金が支払われるということになります。

建物や家財問わず、様々な被害を受けた時に建物が倒壊したり半壊したり、家電製品が使えなくなったり、衣類が着られなくなったり、家具も使えなくなったりすると、それだけで生活が脅かされてしまうでしょう。家を建て直すのに必要な費用は非常に高いですし、必要な家財を揃えるのにも苦労します。

火災保険の加入パターンは3つ

多大な経済的ダメージを負うことになる以上、リスクを最小限に抑えるためには火災保険に加入する必要性があります。ただし、保険の対象が決まっていることに注意が必要です。火災保険はいずれかから選ばなければなりません。

建物のみや家財のみだと、建物のみを補償してもらう火災保険に加入していた場合、家財が被害を受けても補償されません。家財のみを補償してもらう場合でも同様に建物の被害を受けた時に補償されなくなります。建物と家財両方を補償してもらう場合、保険料が高くなる代わりに全面的に補償してもらうことができます。したがって、どこまで補償してほしいのか火災保険を比較することが大切ですよ。

火災保険の補償の内容

火災保険という名称から火災による被害しか補償してくれないのかと思うかもしれませんが、実は火災以外にも以下の被害も補償してくれます。

失火やもらい火、落雷、破裂や爆発、漏水、台風や集中豪雨、盗取、損傷、汚損、集団行為などによる暴力や破壊行為、建物外部からの物体による落下、飛来、衝突など非常に幅広い範囲を補償してくれるため、かなり頼りになります。

しかし、唯一補償してくれないのは地震による被害です。地震による被害は地震保険でしか補償してくれないため、必要に応じて地震保険に加入するのがおすすめです。

火災保険に加入すべきか

火災保険に加入する必要性があるのかどうかですが、結論から言えば加入する必要性は十分にあります。というのも、現在では基本的に持ち家だろうと賃貸だろうと加入することになるからです。持ち家を購入する際に住宅ローンを利用する場合、原則として火災保険に加入しなければなりません。

賃貸の場合

賃貸に住む場合は必ずしも加入しなければならないわけではありませんが、大家の意向によって加入が義務付けられていることがあります。義務付けられていない場合でも大家があらかじめ建物のみの火災保険に加入していることがほとんどなので、自分は家財のみの火災保険に加入するだけでいいのがポイントです。

その分保険料も安くなるため、賃貸物件に住む場合は家財のみの火災保険に加入するのがおすすめです。

火災はどのくらい起きているか

そもそも火災がどのくらい起きているのか気になるところでしょう。

総務省の統計によれば、平成30年の総出火件数は3万7981件で、1日あたり104件もの火災が起こっているということになります。この出火には山火事や車両火災も含まれており、建物のみの火災は2万764件とやはり大多数を占めています。

平成31年1月1日のデータによると日本全国の世帯数は約5853万世帯となっているため、火災に遭う確率は0.04％となっています。ここまでのデータを見る限り、こんなに火事に合う確率が低いなら火災保険に加入する必要性はないと思われるかもしれませんが、やはり火災保険に加入する意味はあると言えます。

火事に見舞われる可能性はゼロではありませんし、万が一自宅が火事になるようなことがあれば損害は免れません。生活そのものが破綻する可能性があるため、経済的なリスクを少しでも軽減させるためにも火災保険に加入するのがおすすめです。

火災の例

出火元が自分の家

自分の家が出火元だった場合、ほぼ確実に家全体に火の手が回るので建物や家財の被害が著しくなります。もちろん家族が全員助かっていることが何よりも重要なことですが、鎮火した後に問題になるのは生活の基盤を立て直すことです。家財の被害が著しく、建物ももう一度建て直さなければならないので多額のお金が必要です。

周囲の火災に巻き込まれた

周囲から発生した火災に巻き込まれる可能性もゼロではありません。質が悪いのが、失火責任法に該当しない場合は損害賠償を求めることができないことです。損害賠償を求めることで少しでも補填しようと思っていても、求められない場合は自己負担になります。

納得いかないかもしれませんが、法律によって定められたことなので自分ではどうしようもありません。こういった被害に遭うことを想定して、必要な補償が受けられる火災保険に加入して備えておくことが何よりも重要です。

火災保険に加入する準備

火災保険に加入する前に自分にはどのくらいの補償が必要か、その場合はどこの保険会社が安いのか調べる必要があります。

ハウスメーカーがすすめる火災保険と比較する

ハウスメーカーから火災保険の加入を勧められると思いますが、ハウスメーカーによっては高すぎるという話も聞かれます。まずは相場がどのくらいか知っておく方がいいでしょう。最低3社くらいは比較しましょう。同じ金額でも補償内容を充実させたりできます。

火災保険は一括査定で相場を比較

火災保険の保険会社を1社ずつ見積もりをとるのは大変です。一度の入力で複数の保険会社に見積もりが取れる一括の見積もりサービスを使うのがおすすめです。

火災保険を比較する

まとめ

火災保険に加入する前に火災保険について知ることが大切です。ご自分に必要な補償を考えて料金や内容を比較してみてください。

最初は10年分の保険料をまとめて支払うと大きな金額になります。家づくりに役立ててください。

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